営業活動にも動画活用がおすすめ！メリット・使い方を解説！

最近では多くの企業が動画を活用するようになり、営業活動にも動画が活用されるケースが増えてきました。

動画を活用することで、営業担当者のスキルに依存しないサービス紹介ができたり、テキストだけでは伝わりにくかった商品の魅力を伝えられたりするなど、さまざまなメリットを得られます。

本記事では、営業活動に動画が活用されるようになった背景から、動画活用のメリット、営業に活用できる動画の種類、動画の利用シーン、営業用動画の制作ポイント、動画事例と費用相場などについて解説します。

営業用動画の活用をご検討されている場合には、ぜひご覧いただければ幸いです。

この記事の著者・監修者

宮原駿
（株式会社Lumii 代表取締役社長）

株式会社Lumii代表取締役社長。累計1,000本以上の動画制作・映像制作支援を行なっている動画制作・映像制作の専門家。企業向けのYouTubeチャンネル支援や動画広告運用も得意としており、上場企業から中小・スタートアップ企業まで、幅広い業界の動画マーケティング支援を行っている。

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1 営業活動に動画が活用されるようになった背景
2 営業活動に動画を活用するメリット
3 営業に活用できる動画の種類
4 営業時の動画の利用シーン
5 営業用動画の制作ポイント
6 営業用動画の事例（株式会社Lumii制作動画実績）
7 営業用動画の費用相場
8 営業活動に動画を活用してより効果的な営業を実現しよう
9 営業用動画に関するよくあるご質問

営業活動に動画が活用されるようになった背景

従来の営業活動では、パンフレットや印刷した資料を顧客に見てもらうことが一般的でした。

しかし、テキストや口頭のみの説明だけだと、理解しにくい場合があり、思うようにサービス・商品の魅力を伝えられないことが課題でした。

また近年のオンライン化の影響を受けて、Web上で理解しやすい情報が求められるようになりました。

そのような背景があり、テキスト・静止画よりも情報量が多く、理解しやすい「動画」が営業活動の画面でも使われるようになりました。

また顧客に対してだけでなく、社内の従業員の営業力を高める目的でも動画は活用されています。

たとえばサービスの理解を深めるためのサービス紹介動画を制作したり、営業ノウハウを動画にして共有したりすることで、社内育成の場面で使われています。

営業活動に動画を活用するメリット

営業活動に動画を活用するメリットは下記の3点です。

担当者のスキルに依存しないサービス紹介ができる
商談時間を有効活用できる
商品・サービスのイメージが伝わりやすい

それぞれのメリットについて解説します。

担当者のスキルに依存しないサービス紹介ができる

営業担当者全員が同じ動画を使用することで、担当者のスキルに依存しないサービス紹介ができます。

知識や経験の浅い新入社員や、自社に関する理解が乏しい中途入社社員であっても、動画を使えば商品・サービスに関する基本的な説明が可能です。

「間違ったことを伝えてしまった。」「説明がわかりにくかった。」などの問題も起きにくく、営業スキルの標準化につながります。

商談時間を有効活用できる

伝えたいことを簡潔にまとめている動画を活用することは、商談時間を有効活用することにもつながります。

サービス紹介だけで時間を費やしてしまうことがないため、具体的な提案や相談に割く時間を多く確保できます。

資料請求を受けた段階で先に動画を送るなど工夫すれば、商談時間の短縮にもなるのがポイント。

働き方改革と収益向上を同時に叶えられる手法であり、営業現場で重宝される理由がわかります。

商品・サービスのイメージが伝わりやすい

言葉や紙のパンフレットだけでは伝わりにくい複雑な機材・システム・サービスの説明も、動画であれば正確に伝わります。

アニメーションを使った図解やキャラクターによるポップな解説など、さまざまな活用法があります。

短時間でわかりやすく魅力を伝えたいときにこそ、動画を活用しましょう。

営業に活用できる動画の種類

営業に活用できる動画の種類は主に下記の3種類です。

会社紹介動画
商品・サービスの紹介動画
お客様の声（インタビュー動画）

それぞれの営業用動画の種類について解説します。

会社紹介動画

自社の概要、歴史、事業内容、経営者からのメッセージなどを動画にすることで、会社紹介動画として活用できます。

MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）など抽象的な内容も伝えやすく、自社の理念を伝えたいときにも最適です。

またオフィスや工場などの映像も含めることで、よりリアルな会社の様子を知ってもらうことができます。

商品・サービスの紹介動画

自社の商品・サービスを紹介する動画は営業の場面で最も活用される動画です。

パンフレットやプレゼン資料の代わりに活用できる他、直接手に取ることが難しい無形商材や大型商材のデモンストレーションにも活用しやすいです。

また商品・サービスの具体的な利用イメージを持ってもらいやすいので、商品・サービスへの興味喚起としても有効です。

お客様の声（インタビュー動画）

過去に取引した顧客に協力してもらい、インタビュー形式の動画を撮影する方法もあります。

自社ホームページに「お客様の声」として感想や口コミを掲載している企業は多いですが、動画にすることでより情報の信頼性を高めることができます。

新たに提案する企業に近しい業種のインタビュー動画を用意することで、より商品・サービスへの親近感を持ってもらいやすくなります。

営業時の動画の利用シーン

営業時の主な動画の活用シーンは下記です。

お問い合わせや資料請求をもらったとき
商談の冒頭
商談後のフォロー

ここでは代表的な動画利用シーンについて解説するので、自社で動画を活用するイメージをしながら見てみましょう。

お問い合わせや資料請求をもらったとき

新規の問い合わせや資料請求をもらったときに、見込み顧客に動画を共有することで、商品・サービスの理解を深めてもらうことができます。

一般的には、問い合わせや資料請求後のメールに動画のURLも一緒に記載して送付します。

競合との差別化にもつながるので、商談前から好印象を持ってもらえる可能性が高まります。

商談の冒頭

商談の冒頭に動画を見てもらい、会社のことやサービスの概要を知ってもらうのも効果的です。

見込み顧客の期待感の醸成につながったり、信頼感を高めたり効果が期待できます。

また動画を用意しておくで、営業担当者のスキルに左右されずに、誰でもわかりやすいサービス紹介を行えます。

商談後のフォロー

商談後のフォローとして営業用動画を活用することもできます。

お礼メールを送る際に、改めて商品・サービス紹介動画や会社紹介動画を送付することで、より自社に対する理解を深めてもらえます。

また契約までの流れやサービス導入後のマニュアルを送付することで、具体的な導入イメージを持ってもらうことも可能です。

営業用動画の制作ポイント

営業用動画を制作する際には、下記のポイントに注意しましょう。

動画の目的を明確にする
動画のターゲットを事前に想定する
動画の尺は最大で5分以内にする

それぞれの営業用動画の制作ポイントについて解説します。

動画の目的を明確にする

営業用動画を制作する際には、必ず動画の目的を明確にした上で、動画を制作し始めましょう。

たとえば「サービスの理解促進」が目的であれば、サービス内容が理解しやすいアニメーションなどのフォーマットを活用した方が望ましいですが、「ブランディング」を目的にするのであれば、実写の方が望ましい場合があります。

このように動画の目的によって、動画の構成や採用すべき動画フォーマットが異なるため、まず最初に動画の目的を整理しましょう。

動画のターゲットを事前に想定する

動画を制作する際には、動画のターゲットを事前に想定することも重要です。

どのような人に動画を視聴してもらうかによって、適切な動画の内容は異なります。

対象としている見込み顧客はどのような人なのかを整理した上で、営業用動画の制作に取り掛かりましょう。

動画の尺は最大で5分以内にする

動画の尺は、最大でも5分以内にするのが望ましいです。

営業用の動画の場合、まだ見込み顧客があまり商品・サービスに対して興味を持ってくれていないことも想定されます。

そのような場合、動画の尺が長いことが原因で動画を視聴してもらえない可能性があります。

隙間時間にサッと視聴できる数分程度の動画を制作するのがおすすめです。

営業用動画の事例（株式会社Lumii制作動画実績）

ここでは、弊社が制作した営業用動画の事例を紹介します。

営業用の動画の制作をご検討されている場合には、ぜひ参考にしてください。

Chatwork株式会社

動画の種類	アニメーション動画
予算	30〜50万円程度
ポイント	ビジネスチャットツール「Chatwork」の新規顧客獲得を目的としたサービス紹介動画です。アニメーション動画特有の演出やSEを効果的に使用することで、印象的な動画に仕上げています。

株式会社東京チェンソーズ

動画の種類	実写動画
予算	50万円〜70万円程度
ポイント	会社の事業紹介を目的とした動画です。林業の魅力を伝えるためにドローンを活用して森全体を撮影することで、迫力のある会社紹介動画にしています。

DIGGLE株式会社

動画の種類	実写動画
予算	100万円〜150万円程度
ポイント	実写でのサービス紹介動画です。実写映像にCGを合成することで、通常は見えないクラウドサービスの内容を可視化しています。