【経営者1,037名へ調査】約3人に1人が動画活用が売上に貢献していると回答、動画制作の目的は「認知獲得」が59.4%で最多

動画制作・映像制作サービスを提供する株式会社Lumii(本社:東京都台東区、代表取締役:宮原駿)は、経営者1,037名を対象に、動画活用における実態調査を実施いたしましたので、お知らせします。

調査サマリー

経営者の「動画活用」における実態調査

調査概要

調査概要:経営者の「動画活用」に関する実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年4月5日〜同年4月13日
有効回答:経営者1,037名

約3人に1人の経営者が動画を活用した施策に注力している、またはこれから注力しようとしている

「Q1.動画を活用した施策に注力する予定はありますか?」(n=1,037)と質問したところ、「現在注力している」が12.3%、「これから注力する予定」が16.9%という回答となりました。

動画を活用した施策に注力する予定はありますか?

「Q1.動画を活用した施策に注力する予定はありますか?」(n=1,037)

  • 現在注力している:12.3%
  • これから注力する予定:16.9%
  • 過去に注力していた:1.9%
  • 過去も今後も注力する予定はない:35.6%
  • 未定:33.3%

約3人に1人の経営者が動画が売上に貢献していると回答、また約半数の経営者が「直接的ではないが、動画が売上に貢献している」と回答

「Q2.動画が売り上げに貢献している/していたと思いますか?」(n=148)と質問したところ、「そう思う」が33.8%、「直接的ではないが、そう思う」が48.6%という回答となりました。

動画が売上に貢献している/していたと思いますか?

「Q2.動画が売り上げに貢献している/していたと思いますか?」(n=148)

  • そう思う:33.8%
  • 直接的ではないが、そう思う:48.6%
  • そう思わない:17.6%

動画を活用した施策に期待している/していたこととして、「認知獲得」が59.4%で最多

「Q3.動画を活用した施策に期待している/していたことは何ですか?」(n=323)と質問したところ、「認知獲得」が59.4%、「理解促進」が47.4%、「ブランドイメージの向上」が41.8%という回答となりました。

動画を活用した施策に期待している/していたことは何ですか?

「Q3.動画を活用した施策に期待している/していたことは何ですか?」(n=323)

  • 認知獲得:59.4%
  • 理解促進:47.4%
  • ブランドイメージの向上:41.8%
  • マニュアル:26%
  • 採用活動への貢献:18.3%
  • SEO対策:13.9%
  • 理念浸透:12.9%
  • その他:2.5%

動画を活用した施策においてハードルになっているものとして、「特にない」が39.4%で最多、次に「手間がかかる」が31.1%

「Q4.動画を活用した施策においてハードルになっているものは何ですか?」(n=1,037)と質問したところ、「特にない」が39.4%、「手間がかかる」が31.1%、「費用が高い」が26.6%という回答となりました。

動画を活用した施策においてハードルになっているものは何ですか?

「Q4.動画を活用した施策においてハードルになっているものは何ですか?」(n=1,037)

  • 特にない:39.4%
  • 手間がかかる:31.1%
  • 費用が高い:26.6%
  • 動画ディレクションのノウハウがない:26.2%
  • 効果測定がしづらい:22.1%
  • 広告プランニングのノウハウがない:17.9%
  • 明確なKPIを設定できない:9.6%
  • その他:0.6%

まとめ

今回、1,037名の経営者を対象として動画活用の実態について調査をしました。

調査の結果、以下が判明しました。

  • 約3人に1人の経営者が動画を活用した施策に注力している、またはこれから注力しようとしている
  • 約3人に1人の経営者が動画が売上に貢献していると回答、また約半数の経営者が「直接的ではないが、動画が売上に貢献している」と回答
  • 動画を活用した施策に期待している/していたこととして、「認知獲得」が59.4%で最多
  • 動画を活用した施策においてハードルになっているものとして、「特にない」が39.4%で最多、次に「手間がかかる」が31.1%

今回の調査から、多数の経営者が「認知獲得」を目的に動画の活用に注力している、または今後注力しようとしていることがわかりました。

一方で、動画を活用した施策のハードルとして、3割以上の経営者が「手間がかかる」ことを挙げており、動画を活用する難易度が高いと感じている経営者がいることも判明しました。

動画活用においては、外部の動画制作パートナーと協業することで、可能な限り動画制作にかかる手間を省くことが重要だと言えるのではないでしょうか。

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